9.11のカラクリ


9.11事件を避けて通るメディア2009.9.12
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 9.11事件から8年経った。ここでどうしても腑に落ちないことがある。それは何か?
ほとんどのメディアが9.11事件に触れない、ということだ。
なぜなのか?
国際テロに対する「戦争」を宣言したブッシュの時代は終わり、オバマが「対話路線」に切り替えたのだから今さらぶり返したくない、ということなのか。
 では「9.11事件」とは何だったのか。これを検証しなくていいのか。9月11日の朝日新聞(朝刊)の社説はこう主張する。まず見出しだが「『テロとの戦い』を超えて」とある。
 のっけから9.11の犯人はイスラムのテロリストであることを是認している。ここが問題なのだが朝日は何の疑問も感じていないようだ。
 社説はこう結ぶ。
「イスラム社会との対話を深めることなしに、イスラム過激主義にうち勝つ道は見いだせないということである」と。
 実はアメリカはもちろん我が国でも9.11の真相追及に対して陰に陽に権力からの圧力があるのだ。このことを私たちは知る必要がある。
 鳩山政権が果たしてどこまで真実に迫ろうとする意志があるのかどうかは疑問だ。野党時代の民主党参院議員・藤田幸久氏は9.11問題に深く関心を抱き国会で真相究明をしたが与党の一員になった藤田氏が今後も真相究明を継続するかどうか。私は彼に期待するが恐らく民主党としてはブレーキをかけるだろうと思う。なぜならばイスラム社会との対話を打ち出したオバマ政権とギクシャクしたくないからだ。要するにブッシュ時代のことはもう忘れようじゃないか、ということだ。その意味からも藤田議員の動きに注目である。
 さて、真相究明には甚だ消極的なメディアだがテレビ朝日は9月13日に「9.11最後の真実」を放送する。見る前から予断を挟むのは良くないが恐らくホワイトハウスの意向に沿ったもの、つまりオバマ政権の都合のいい筋書きになっていることは間違いない。
 9.11の真実とは取りも直さず真犯人は誰か、ということであり、その答えはアルカイダでもビン・ラディンでもなく「国際金融マフイア」ではないのか、という仮説に私は限りなく同意する。

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